組織概要

JVIAについて

設立経緯

日本真空協会(現・公益社団法人日本表面真空学会)の中に「工業部会」として活動していたグループがあり、これが1985年（昭和60年）分離独立して誕生したのが日本真空工業会でした。

日本真空協会は昭和33年7月に設立された団体で、学術活動と工業活動という性格の異なる事業を展開してきておりました。

昭和56年頃からの真空技術は、高度先端技術として半導体産業、電子産業をはじめ主要産業の発展のためのキーテクノロジーと言われる重要な産業と位置付けられるようになってきました。
また、1984年（昭和59年）8月通商産業省産業機械政策懇談会でとりまとめられた産業機械産業のビジョンの中で、「真空産業は先端技術の発展を支える基幹産業」と位置付けられ、真空業界も産業振興のための組織活動の必要性が増してきました。

こうした真空産業の環境の変化に対応し、急速に拡大する真空産業の発展を図るうえで、真空技術の学術面での研究と産業の発展を図っていくことが重要であることから、真空産業の振興に機動力をもたせるうえで、真空協会の工業部会を独立させ、産業振興面での工業会組織の設立が不可欠となってきました。

このような状況の中で当時の工業部会が独立を決意し1985年（昭和60年）7月に設立するに至りました。

※2023年4月現在

組織

企画委員会: 企画委員会は（一社）日本真空工業会の定款に照らし、その目的を遂行するためにどのような事業を展開すべきかを提案し、理事会・委員長会議にその結果を諮ることにより、各委員会の活動を推進しています。

教育委員会: 真空技術関連技術者の教育の重要性を認識し、初歩的な真空技術者の教育としては真空技術基礎講習会(真空ウォーキングコース)、はじめて真空(真空展)、真空入門講座(真空展)、真空排気系計算コース実践編（2023年新講座）等を実施しています。

出版委員会: 真空技術情報誌「真空ジャーナル」の編集企画から取材・校正・発行までを担当し、技術誌を通して真空技術の教育及び普及に努めています。

展示会委員会: 毎年1回開催される「真空展」の企画と運営を担当しています。なかでも「真空展主催者ゾーン」は、真空を分かりやすく理解するのに役立つと毎年好評をいただいています。

規格標準委員会: JISやISO規格等の真空関連規格の見直しや新たな規格を、（公益）日本表面真空学会との合同委員会「規格標準合同検討委員会」で検討し、（一社）日本規格協会、ISO当局に提案して真空関連規格の整備を行っています。

技術フォーラム委員会: 技術フォーラム委員会は真空展のフォーラム・シンポジウムでの講演テーマを決定し、技術レポートをまとめ、結果を真空ジャーナルにまとめて会員に提供しています。

統計委員会: JVIA会員の取り扱う真空機器の受注売上統計調査を行い、参加会員に配布するとともに、その一部を公表し、真空業界をアピールする活動を行っています。装置小委員会とコンポーネント小委員会で構成されています。

環境委員会: 会員企業に対して環境に配慮した製品開発・製造を革新するための様々な啓発活動を行っています。毎年秋に環境活動報告書を発行し、真空ジャーナル、JVIAWebサイトに環境保全資料を公開しています。また、各種セミナーを実施して、環境関連の最新情報を提供しています。

安全委員会: 真空機器の製造及び取り扱い環境の中で、作業安全や健康維持、保全作業に関わる調査を行い、会員企業に情報提供を行っています。さらに作業安全教育講座(真空展)を実施しています。2022年にＣＳ委員会から改名しました。

関西支部: 西日本地区で活動する会員企業により構成され、会員相互の協調親睦を図るために総会・講演会・見学会及び懇談会など随時支部会を開催しています。