2020年10月18日
(一社)日本真空工業会
会員各位
２０２０年度日本真空工業会表彰
候補者の募集及び応募要領
(一社)日本真空工業会
表彰審査委員会
(一社)日本真空工業会では２０２０年度日本真空工業会表彰候補者を下記の要領で募集いたします。
- 表彰対象者
真空技術が多くの産業の基盤技術として非常に重要な役割を果たしております。これら産業の発展には真空産業の発展が不可欠です。
この表彰制度では真空産業に従事し、技術、開発、製造、サービス、営業等の各分野で、これら産業及び真空産業の発展に多大な貢献
をされた方々を対象とします。
- 募集件数
制限はありません。
- 募集締め切り
２０２０年１２月２５日（金） JVIA事務局必着 とします。
- 応募者（申請者）の資格
日本真空工業会会員企業に所属し、且つ、自社の推薦を得た個人或いはチームとします。
５．募集の部門
（１）真空装置部門、真空コンポーネント・部品・材料部門、イノベーション部門
（各2-３件程度）
・幅広い技術を対象範囲とし、従来にない真空機器又は、真空技術（例えば新開発製品、特許取得製品、グッドデザイン賞受賞、
環境対策された機器）であって、真空機器利用のユーザから絶大な支持と信頼を得た製品を開発した人又はチーム。
・真空産業の技術に著しく貢献した人又はチーム。
・将来有望と思われる真空装置部門、真空コンポーネント・部品･材料部門で独創的なコンセプトにより優れた技術、製品を開発
した人又はチーム。
（２）技能・業務部門（３件程度）
・真空機器の製造等に従事し、産業振興・真空産業の発展に貢献した技能者。
・真空機器のサービス、生産又は、販売等の業務に従事し、産業振興・真空産業の発展に貢献した人。
６．応募方法
日本真空工業会が定めた様式の候補者推薦書と推薦説明書に詳細を記入し、必要とされる資料を添付し、締切日までに日本真空
工業会・表彰審査委員会事務局まで電子メールまたは宅急便で送付して下さい。推薦説明書の記載は記入例を見て出来るだけ詳細
に記入してください。
尚、必要書類は、日本真空工業会ホームページの表彰案内に掲載されているページからダウンロードした応募用紙を用いてください。
７．選考の方法
日本真空工業会の「表彰審査委員会」が審査し、各賞を決定します。
８．発表の方法
表彰審査委員会の審査結果を理事会に報告後、受賞者の連絡担当者へ審査結果をお知らせいたします。表彰式後には各受賞者の
お名前をホームページ（URL）http://www.jvia.gr.jpに掲載いたします。
９．表彰の時期
2021年5月(一社)日本真空工業会 社員総会
問い合わせ及び資料送付先
〒105-0012 東京都港区芝大門1-1-32 御成門エクセレントビル5階
(一社)日本真空工業会 表彰審査委員会事務局
Mail:info@jvia.gr.jp
電話：（03）3459-1228 FAX：（03）3459-9405
参考：推薦書各様式はURL：http://www.jvia.gr.jp ホームページの「２０２０年度日本真空工業会表彰募集」からダウンロードできます。
ダウンロード
募集要領詳細説明書
1.表彰対象の概要
（1）真空装置部門、真空コンポーネント・部品・材料部門、イノベーション部門
幅広い技術を対象範囲とし、従来にない真空機器又は、真空技術（（例えば新開発製品、特許取得製品、グッドデザイン賞受賞、環境対策された機器）
であって、真空機器利用のユーザから絶大な支持と信頼を得た製品を開発した人又はチーム。或いは、真空産業の技術に著しく貢献した人又はチーム。
将来有望と思われる真空装置部門、真空コンポーネント・部品･材料部門で独創的なコンセプトにより優れた技術、製品を開発した人又はチーム。
言葉の意味
① 新開発製品：新たな原理、機構、構成、特許等に基づく製品。
② 技術：真空に関わるすべての技術。
③ ユーザからの指示と信頼：顧客の工期短縮、生産工程数等の削減、新プロセス開発等。
真空機器のプロセス時間の大幅短縮、真空機器の大幅コスト削減等。
真空機器の使用エネルギー量又は、CO2排出量の大幅削減、環境対応等。
（２）技能・業務部門
・真空機器の製造等に従事し、産業振興・真空産業の発展に貢献した技能者。
・真空機器のサービス、生産又は、販売等の業務に従事し、産業振興・真空産業の発展に貢献した人。
言葉の意味
① 技能：溶接、機械加工、洗浄、組立、リーク検査、試験調整等の技能。
② 業務：真空機器の顧客サービス、在庫管理、製造管理、販売等。
③ 貢献：企業内外（顧客含む）でその人の技能が産業振興或は真空産業の発展に顕著な功績が
認められること。
2.応募方法
（1）推薦書：候補者推薦書（様式1）に主な推薦理由及び、推薦説明書（様式2A又は様式2B）に記入例を見て詳細な説明を記載する。
（2）説明資料：対象となった技術や製品を販売した実績を示すカタログ・社内誌論文・社外発表論文・特許公報及び、技能・業務の全貌を推し量ることの出来る履歴、論文、カタログ、提案書、各種記録リストなど出来る限り詳しいもの各１部添付すること。
以上